2023.09.15

田頭 直人
Naoto Tagashira

  • 社会経済研究所
  • 所長 ・ 研究参事
  • e-mail: tagasira(at)criepi.denken.or.jp※(at)は@に置き換えて下さい。
  • 研究分野:エネルギーシステム評価 エネルギー・環境政策分析

学職歴

1990年
東京大学工学部 都市工学科卒業
1992年
東京大学工学系研究科 都市工学専攻修了
1992年
電力中央研究所 入所
1998年
東京大学 博士号(工学)取得
現在
社会経済研究所長 研究参事

学位

博士(工学)

所属学会

日本都市計画学会、土木学会、地理情報システム学会、グリーンエネルギー認証諮問委員会 (委員)

■電力中央研究所 研究報告書

主著

電気自動車による地域別充電負荷の推計―日中の充電行動を考慮して―

電気自動車・プラグインハイブリッド車の利用実態と利用者意識

電気自動車の蓄電機能と家庭用蓄電池に対する一般消費者の意向

地方自治体による地球温暖化対策に対する意識分析-家庭部門への低炭素型設備の導入義務化は可能か-

バイオマス発電に関する説明情報の提案

欧州の再生可能エネルギー支援政策の追加費用とその転嫁規定

バイオマス発電に関する情報提供内容の抽出

海外の再生可能エネルギー支援政策による導入量及び費用

家庭用需要家のグリーン電力プログラムの設計に対する意識分析 --電力量保証型を対象に--

米国のグリーン電力プログラムの設計に関する考察

新エネルギーの普及促進に対する家庭用需要家の意識分析 --新エネルギー種別の選好--

都市の空間構造がCO2排出削減効果に与える影響 --地域冷暖房及び太陽光発電システムの導入を考慮して--

共著

PV大量導入時における無効電力補償装置の費用対効果分析手法の開発 -複数の電圧上昇対策の組み合わせの考慮-

低圧用無効電力補償装置の設置方策の検討-PV導入時における電圧上昇対策の費用対効果分析手法の提案-

需要側機器による無効電力補償の経済価値分析 -太陽光発電大量導入時の電圧上昇抑制対策-

電気自動車の夜間充電負荷に対する系統影響緩和策の提案 -負荷変動対策の検証-

電気自動車の家庭への普及ポテンシャル-航続距離・費用・充電設備からみた移行可能性-

東日本大震災の経済影響と復旧状況に関する実態調査―岩手県・宮城県に立地する企業を対象として―

地方自治体における低炭素政策の実効性と波及性-地球温暖化対策事業所計画書制度を対象として-

中国における環境配慮型都市政策-政策形成・執行過程における中央政府と地方政府の関係を中心に-

地方自治体における建築物環境配慮計画書制度の実効性の分析

再生可能エネルギー電源を含む供給信頼度価値の評価手法の動向-欧米における風力電源の利用可能容量-

我が国における電気自動車普及政策の変遷と市場動向

環境保全分野におけるNPO・市民団体の活動 - 質問紙調査データを用いた協働と政策過程への関与の分析 -

欧州での再生可能エネルギー発電設備の系統接続等に伴う費用負担の動向

新エネルギー設備導入による市民への普及啓発効果

RPS制度下における2014年度までの新エネルギー導入可能性の分析

立地地域住民によるウィンドファームの評価

グリーン電力に対する家庭用需要家意識の分析

■電力中央研究所 研究資料

共著

2050年のCO2大規模削減を実現するための経済およびエネルギー・電力需給の定量分析

■電力経済研究

共著

太陽光発電大量導入時の電圧上昇対策に関する考察-無効電力補償とデマンドレスポンスの比較-

■社会経済研究所ディスカッションペーパー(社経研DP)

共著

分散型社会像に関する一考察 ―コロナ後の暮らしや社会の姿―

■学術論文

共著

将来の社会像検討のための産業部門のエネルギー利用と電化ポテンシャル調査

エネルギー・資源学会

エネルギー・資源学会論文誌/41巻3号/108-114

■電気新聞「ゼミナール」

主著

電気自動車・プラグインハイブリッド車の利用者はその性能に満足しているか?

電気自動車の家庭における普及の最大の阻害要因は何か?

その他

TOP